お店が閉店してしまう理由|閉店の対策としてやってはいけないこと

経営者

お店が閉店してしまう理由として一番に思いつくのは業績不振、つまり赤字です。そのほかにも閉店理由は様々です。
今回は閉店の理由トップ3をご紹介します。

閉店理由トップ3|移転

実は閉店理由として多くあげられるものに「移転」があります。今までの店舗は閉めて、ほかの場所で再びお店を開くパターンです。立地や賃貸の値段などにおいてより良い条件の物件を見つけた際や、店舗の規模を大きくしたいときに移転するということが考えられるでしょう。
移転をするときによく考えたいのがタイミングです。今の店舗をいつまで借りておくのか・いつ売りに出すのか、そして移転先の店舗はいつからおさえておくのかはリスクを考えながら慎重に決めましょう。現店舗と移転先で長い期間にわたり家賃を二重に支払うことになると大変なことになります。人気の物件は競争率も高いでしょうから、このタイミングはよく考える必要があります。
また、移転後に心配なのが今までと同じように来客が見込めるかどうかです。地元密着型で、家の近くにあるからよく足を運んでいる、おちうお客さんが多い場合は移転後の集客にはかなり力を入れる必要があるでしょう。移転先の賃貸の値段だけではなく、立地条件や見込める客層などもよく研究しておくのが無難です。

閉店理由トップ3|人手不足

人手不足が閉店に大きく影響する理由は、一言でまとめると「業務の質が下がるから」です。
人手不足に陥った場合、スタッフ人員に見合わない量の業務をこなさなくてはいけなくなります。当然残っているスタッフに過大な負担がかかり、疲弊するのです。スタッフの疲弊により業務の質も下がり、店舗の評判も下がります。
また、疲弊したまま業務を続けることで、体調を崩して離職を余儀なくされるスタッフも出てくるはずです。もちろん新しいスタッフを採用し、定着させれば悪循環に陥らずに済みます。しかし定着しなかった場合、業務縮小や閉店という選択をせざるを得ない可能性もあるのです。
そこで、人手不足対策として
1)労働環境を整える
2)採用活動を積極的に行う
の2点を考えましょう。
1)についてですが、社会保険に加入するのはもちろん、短時間勤務を認めたりスキルアップの研修制度を設けたりなど「ここで働きたい、働き続けたい」と従業員に思ってもらえる工夫をすることが大事です。
また、2)についてですが、求人サイトへの掲載に加え、SNSでの告知など、費用が比較的かからない方法も併せて使いましょう。 「できる限り人の目に触れてもらうこと」を意識するといいでしょう。

閉店理由トップ3|業績不振

業績不振の状態が続くと店舗の閉店に直結します。しかし、業績不振に陥ったからといって経営者として決してやってはいけないことがあります。

一つ目は、従業員の給与を一律で削減することです。
例えば、アルバイト従業員の時給を1000円から800円に引き下げたとします。人件費を下げれば店舗経営の損益分岐点が下がるため、店舗経営が黒字化する可能性が高まると考えがちです。ところが、実際は給与を下げてしまうと高い確率で従業員のモチベーションが低下してしまい、来店客に対する接客態度が悪化したり来店客へのサービスが悪化してしまいます。すると、客離れが発生する可能性が高まります。つまり、給与削減によって人件費を削減できる効果を得られるよりも、売上高の減少幅のほうが大きくなってしまうのです。このため、従業員の給与削減は避ける必要があります。

二つ目は、店舗で販売する商品の原材料などの品質を低下させることです。業績不振に陥ってしまうと、原材料などの仕入れ値を引き下げることによって業績改善を図ろうと考えがちです。ところが、原材料の仕入れ値を引き下げると商品の品質低下に直結します。原材料の品質が低下するためです。顧客は敏感ですから、販売商品の品質が低下すると、すぐに気づいてしまいます。
つまり、商品の原価を引き下げることによって業績改善に結びつけようとする試みは、逆に商品の品質低下による客離れを引き起こし、売上高の減少を招いてしまいます。
原材料の仕入れ値低下は避ける必要があります。

まとめ

よくある閉店理由と、閉店対策としてしてはいけないことがお分かりいただけたでしょうか。
最終的な閉店理由は赤字でも、根本的な理由は金銭面ではない場合もあります。
タブーを踏まえて、顧客も従業員も心地よい環境づくりを心がけましょう。

コメント

タイトルとURLをコピーしました